投資信託とETFの違いは?仕組みやリターン、メリット・デメリットを比較 

AD

資産運用の基礎である分散投資に強い金融商品として、投資信託とETFが挙げられる。ETFは投資信託の一種であり似ている部分も多いが、決定的な違いもある。

この記事では投資信託とETFの違いについて、仕組みや各商品のメリット・デメリットの比較、投資スタンスに合わせた投資先の選び方をわかりやすく解説する。

目次

投資信託とETFの基礎知識をおさらい

まずは投資信託とETFの概要について触れておこう。

投資信託とは

国内外の株式や債券、コモディティなど多彩な分野に投資できる金融商品である。日経平均株価などの経済指数に連動した運用を目指すインデックスファンドと、指数を上回る成果を目指すアクティブファンドの2種類に大別される。非上場のため値動きは1営業日につき1回で、購入時は銀行や証券会社などの金融機関の窓口にて手続きする。

ETFとは

証券取引所で売買されている上場投資信託のことで、経済指標と連動した値動きをする。株式と同様に、市場が開いている時間にリアルタイムの価格で取引でき、成行・指値注文、信用取引も可能だ。証券会社で売買できる。

取引できる時間や値動きの頻度などの違いはあるが、ETFも投資信託の一種である。それゆえ、両者は混同されがちだ。

投資信託とETFを比較!違いやメリット・デメリット

では、投資信託とETFの違いはどこにあるのだろうか。共通点と併せて紹介する。

投資信託とETFの違い

◆上場しているかどうか

ETFは上場銘柄、投資信託は非上場銘柄である。上場の有無により以下の点に違いが出る。

・投資信託は多くの金融機関で購入可能、ETFは証券会社のみ。

・投資信託は基準価額が1営業日に1回のみ動く、ETFはリアルタイムで動く。

・投資信託は基準価額の金額で購入、ETFは成行・指値注文が可能。

・投資信託は口数・金額指定で購入、ETFは信用取引によりレバレッジをかけられる。

◆商品数が多いのは投資信託

ETFは数百ほどの銘柄数に対し、投資信託は数千銘柄ある。投資先についても、ETFは経済指数メインである一方、投資信託は指数以外の幅広い分野にも投資可能だ。

投資信託とETFの共通点

◆どちらも投資信託である

ETFは指数連動型であり、投資信託のインデックスファンドと同じ立ち位置といえる。両者とも分散投資効果が高い。売買注文はETFの方が柔軟に行えるものの、流動性・換金性は同程度といえる。

◆分配金をリターンとして受け取れる

銘柄の分配方針や運用状況にもよるが、分配金を受け取ることができる。運用益を定期的に確保したい人や分配金を生活費などに充てたい人におすすめだ。

◆外貨での投資も可能

米ドルなど外貨で投資できる商品もある。商品自体の運用益だけでなく、為替差益によるリターンも狙っていける。

◆各種手数料がかかる

売買時や保有中に手数料が発生する。ETFの方が全体的に手数料が安めではあるが、近年では投資信託にもノーロード商品が登場するなど手数料の低下が進んでいる。

投資信託は銘柄数が多く、指数に連動するものから利益追求型のものまで、投資スタンスに合わせた選択をしやすい。反面、自分で価格を指定して購入することはできず、基準価額は1日1度しか動かない。

ETFは投資信託と比較して銘柄数には限りがあり、指数連動型の値動きとなる。しかし、上場していることで取引時間中は価格が上下し、成行・指値注文や信用取引ができるなど売買の自由度がある。

それぞれのメリット・デメリットを把握し、銘柄選択に活かしたい。

投資信託とETFどっちを選ぶ?投資スタンス別、使い分け方法

特徴や違いをつかんだ上で、自分に合う投資先を選ぶポイントをまとめておこう。資産運用の軸となるものは人により異なるが、ここでは代表的なものを挙げる。

売買タイミングをリアルタイムに判断したいならETF

投資資金の流動性や換金性には大きな差がないものの、売買の自由度が高いのはETFである。特に希望する価格での売買についてはETFが断然強い。自分で値動きを追えるなら、ETFへの投資がマッチするだろう。逆に値動きが苦手であったり、値動きを過度に意識せず中長期運用を目指したいなら投資信託が向いている。

自動積み立てをしたいなら投資信託

投資する仕組みを自動化したいと考えている人は、投資信託をおすすめしたい。金融機関では投資信託の自動積み立てサービスを実施している。とはいえETFで自動積み立てができる証券会社も少しずつ増えているので、積立ニーズに合う金融機関を選ぼう。

つみたてNISAやiDeCoを活用するなら投資信託

上記に関連して、つみたてNISAやiDeCoで投資資産を増やしたい場合にも投資信託を選択することになる。指数に連動する投信商品であればETFに近い運用が可能なので大きな問題はないだろう。つみたてNISAやiDeCoで運用する投資信託は税制優遇を受けることができる。同じ銘柄を保有するなら、通常の投信口座よりも運用効率が良くなる。ただ、iDeCoは原則、60歳を迎えるまで受け取ることができないので注意しよう。

アクティブファンドに投資するなら投資信託

指数に連動するインデックス型の運用は投資信託・ETFともに可能だが、指数の動きに関わらず利益追求を目指すアクティブ型の運用については投資信託がメインとなる。値動きの違いを視野に入れた分散投資を検討するなら、インデックスファンドとアクティブファンドを投資スタンスに合わせて保有するとよい。インデックス運用はETFに、アクティブ運用は投資信託に振り分けることで資産分散の効果が高まる。

まとめ

ETFは投資信託の一種であり、分散投資の効果を得られるという点では共通している。細かな値動きによる利益も享受したいなら、証券取引所で売買されているETFが向いている。

しかしETFは指数連動型であるため、アクティブ運用はできないという弱点がある。ここを補うのが投資信託のアクティブファンドだ。両者をうまく組み合わせながら、最適なポートフォリオを見つけよう。

投資先の選定やポートフォリオ作成については、「わたしのIFA」を通じて資産運用のプロに相談できる。専門家による提案やサポートは非常に心強く、役に立つ。ぜひ気軽に活用してほしい。

この記事の監修者

村田 憲昭(ファイナンシャルエスコート株式会社 代表取締役)

経歴
新卒で野村證券に入社。梅田支店にて企業オーナーを中心とした資産管理業、本社投資銀行部門にて上場企業の資本政策やIPO支援業務に従事。2018年からはIFAとして証券・保険・不動産・節税等の統合提案の経験を積み、2021年にはMBOを経てファイナンシャルエスコート社の代表として独立。顧客の思いを実現する「資産管理サービス」を提供している。

村田さんへの相談はこちらから

お問合せ

  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次
閉じる