資産運用の失敗事例3選!対応策も解説

CATEGORY:資産運用

資産運用を始めるにあたって、失敗事例ほど反面教師の材料として活用できる情報はありません。

そこでこの記事では、代表的な資産運用の失敗事例とその対応策についてお伝えしていきます。

目次

●資産運用の失敗事例3選

資産運用の代表的な失敗事例として、以下の3つの事例が挙げられます。

○リスク分散を軽視していた事例

Aさんは配当金が多く貰えるからという理由で、配当利回りが高い大企業の株式に、元手300万円を投資しました。

中間配当で予想通りの配当金が貰えて満足していましたが、業績は決して思わしくなく、株価は下がり続けています。かなりの含み損を抱えて損切りに躊躇していたところ、結局業績がどんどん悪化していき元手が半額の150万円を割ってしまいました。

上記の事例のようにリスク分散を軽視して、ひとつの銘柄に投資した場合、リスクは非常に高くなります。資産運用では少なくとも3銘柄以上に投資して、リスクを分散させることが重要です。

○運用コストを軽視していた事例

Bさんは資産運用の一環として、運用利回りが高い投資信託で資産運用をスタートしました。投資信託を順調に買い続けたBさんですが、運用成績を見て驚くことになります。

なぜなら、投資信託の運用成績はプラスであるにもかかわらず、積み立てた資産は元本割れを起こしていたからです。投資信託には、保有し続けるだけでコストがかかることをBさんは知らなかったのです。

上記は投資信託の運用コストを軽視していた事例です。投資信託にかかる運用コストには次のようなものがあります。

・購入時手数料
・信託報酬
・信託報酬留保額

購入時手数料は投資信託を購入した金額に対して0~3%程度かかるコストです。また、信託報酬は投資信託を保有している期間に年率で0.3~2%程度、信託報酬留保額は投資信託を解約するときに元本に対して0.1%程度かかるコストです。

運用コストは運用効率を低下させます。そのため、資産運用で投資する商品を選ぶ際には、運用利回りと運用コストの両方を考慮に入れる必要があるのです。

○時間軸を間違えた事例

Cさんは長期的な資産形成を目的として、株価指数に連動するETFの積立投資を始めました。積立投資を始めたタイミングが良かったこともあり、最初の数カ月間はETFの順調な値上がりによって、大きな含み益が出ていました。

しかしながら、半年後に世界的なウイルスの感染拡大が広がり、株価指数は大きく値下がりします。含み益は大幅な含み損に変わり、Cさんは慌てて積み立てたETFを売却しました。

しばらくして、株価は落ち着きを見せ、そこから半年で株価指数は暴落前の高値を更新します。Cさんには大きな損失だけが残ったのです。

上記は時間軸を間違えた事例になります。なぜなら、Cさんは長期的な資産形成を前提にした投資を行っていたからです。長期にわたって運用するのであれば、目先の一時的な値動きに左右されないことが重要です。

●失敗しないための対応策

資産運用に失敗しないための対応策として、以下のような行動を取ると良いでしょう。

○様々な商品知識を学習する

様々な商品知識を学習することで、自分に合った商品が見つかります。

投資商品の種類は豊富にあり、商品によってリスクとリターンのバランスや運用コストの仕組みが異なります。商品知識を学習する手段には、以下のような方法があります。

・書籍による勉強
・セミナーの受講
・プロによるアドバイス

上記の方法を活用しながら、金融商品の特徴や運用のポイントについてインプットしていくと良いでしょう。

○運用コストを正しく認識する

運用コストを正しく認識することで、知らない間に損をする機会を減らすことができます。

商品ごとに発生する運用コストはあらかじめ決まっています。そのため、同じ商品の運用コストを比較検討することで、運用コストが高いのか低いのか、実際の相場観が養われます。

運用コストの高低が肌感覚で分かるようになると、コストを踏まえた上で負けない商品を選べるようになるのです。結果として、長期的に利益の出る投資商品と向き合える確率が高まります。

○第3者の意見を聞く

第3者であるプロからの意見を聞くことで、資産運用の効果を最大限に発揮することができます。知識や経験不足による銘柄選定や売買タイミングのミスを防げるからです。

意見を聞く第3者には、以下のような金融機関や専門家が上げられます。

・銀行
・証券会社
・保険会社
・FP
・IFA

中でもIFAは中立的な立場からアドバイスを提供しているので、偏りのないプロのアドバイスを受けたい方はIFAに相談すると良いでしょう。

●まとめ

資産運用の失敗事例はある程度共通しており、リスク分散や運用コストの軽視、時間軸のミスなどが事例として挙げられます。

商品知識を新たに学習することや、第3者の意見を取り入れるなどの対応策を講じることで、可能な限り失敗する確率を減らしていきましょう。

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