投資信託の選び方を知ることで、数ある投資信託の商品から自身に適切な商品を選べる。
この記事では投資信託の選び方について手順に沿って解説する。
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投資方針の決定
投資信託を選ぶ上で大切なことは、投資方針の決定である。
投資方針とは投資信託をどのような目的で購入し、いつまでにどれくらいの純資産を作りたいのか、きちんと決めるということだ。
投資する目的と運用する対象期間、最終的な目標金額に分けて、詳しく見ていこう。
投資する目的
投資する目的とは、あなたが何のために投資信託を購入するのかということである。
投資する目的には様々なものがあり、多くの場合、目的に応じた資金の準備となる。
代表的な準備資金としては、以下のようなものだ。
- 住宅資金
- 教育資金
- 老後資金
- 結婚資金
- 車の購入資金
どの資金についても、まとまったお金である。とりわけ、教育資金や老後資金などは必要不可欠な資金であろう。
必要不可欠な資金であるほど、選ぶべき投資信託が変わってくる。
ご自身が投資信託に投資する目的を明確にすることが、最初のステップなのだ。
運用する期間
目的を明確にしたら、運用する期間がおのずと見えてくる。
例えば、現在30歳で老後資金を作ることが投資する目的であれば、運用する期間は退職年齢を65歳として35年間となる。
35年間という長期にわたる運用であれば、短期的な利益を狙う必要がないという判断ができるため、安定した利益を狙える商品を選ぶなど、ご自身の投資スタンスが明確になってくるのだ。
投資する目的から、何歳までにその資金が必要であるのか逆算して、運用する期間を割り出そう。
目標とする金額
投資目的と運用期間が決まったら、目標とする運用金額のゴールを決める必要がある。
なぜなら、運用金額を決めることで自分が取るべきリスクが分かるからだ。
あまりに高い目標を設定した場合、選ぶべき投資信託の商品はリスクの高いものになるため、注意が必要である。
運用の安全性をきちんと把握するためにも、目標とする金額はしっかり決めなければならない。
投資スタイルの明確化
投資方針を決定したら、投資スタイルを明確にする作業に入る。
投資スタイルとはすなわち、今後どのように投資信託を運用していくかということであり、投資信託の商品を選ぶ上で、重要な指針となるのだ。
基本的には資産配分(ポートフォリオ)という形で、投資スタイルは現れることになるが、資産配分を考える上で、まずは投資信託の種類と具体的な資産配分について考えていこう。
投資信託の種類
投資信託は、投資対象や投資地域によって様々な種類がある。
投資対象となる資産には、以下のようなものがある。
- 株式
- 債券
- 不動産投信
- その他
その他はゴールドをはじめとした商品を指す。
このうち主な投資対象となる資産は、株式と債券が大半を占めており、投資対象となる資産によってリスクやリターンは異なるのだ。
リターンに比例してリスクは高くなるが、一般的には株式のリスク・リターンが高く、債券のリスク・リターンが低いといわれている。
また、投資対象となる資産が同じであったとしても、投資地域によってもリスクとリターンが異なるため、注意が必要だ。
投資地域の分類には、次のようなものがある。
- 国内
- 海外
- 新興国
投資地域が海外や新興国になるほど、リターンが期待できる分、リスクも高くなるのだ。
上記をふまえた上で、投資信託は国内株式型、国内債券型、外国株式型、外国債券型の4つのタイプに分けられる。
そして、国内債券のリスクがもっとも低く、外国株式のリスクがもっとも高い傾向にある。
自身が定めた投資方針に基づいて、最適なタイプを選ぶことが重要だ。
なお、資産配分はリスクの分散を図るために、異なる投資対象と投資地域の投資信託を分けて組み入れる。
そして、投資信託ごとに組み入れる比率を調整することで、リスクリターンのバランスを調整する。
基本的には、国内株式型、国内債券型、外国株式型、外国債券型の4つのタイプをバランス良く組み入れることになるだろう。
資産配分の比率
資産配分の比率は、ご自身の投資方針に基づいて、どのような運用を行いたいかによって変わってくる。
とくに長期的に安定した運用を行いたい場合と積極的な値上がり益を追求したい場合では、資産配分の比率は大きく異なる。
そして、債券と株式の比率を調整していくことで、投資目的と合致させる。
具体的な資産配分の目安となる比率は、以下の計算式によって割り出される。
(計算式)
株式比率=100-年齢
債券比率=100−株式比率
上記の計算式から算出された数字に加えて、長期的に安定した運用を目指すのであれば、基本的には債券の比率をあげて株式の比率を下げる。
反対に、積極的に利益を追求していくのであれば、株式の比率を高めて債券の比率を下げることになるのである。
ご自身の投資目的と照らし合わせながら、資産別の比率を調整していくと良いだろう。
インデックスファンドとアクティブファンド
投資信託は投資対象の他に、商品ごとの投資方針についても考える必要がある。
なぜなら、投資信託には、以下の二種類の投資方針があるからだ。
- インデックスファンド
- アクティブファンド
インデックスファンドとは、日経平均株価やNYダウなどの代表的な指数の動きに連動するように運用される投資信託を指す。
特定指数のパフォーマンスに連動することを目指して運用されるため、リスクリターンは低いものの、長期的に低コストで安定した運用ができるのである。
一方、アクティブファンドは代表的な指数を上回る運用成果を目指していることから、大きなリターンが狙えるものの、同時にリスクも高くなるという特徴がある。
また、積極的な運用パフォーマンスを狙う分、コストが高くなりがちだ。たとえ投資対象や投資地域が同じであったとしても、選ぶ投資信託がどのような投資方針を採用しているか、事前に確認してから選ぶ必要がある。
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投資信託の選定
投資する目的と資産配分が決まったら、投資信託の商品選定に移る。見るべき項目は以下の三点である。
信託報酬
信託報酬とは投資信託を保有している期間にかかる手数料です。
持っている期間が長くなるほど、信託報酬の手数料は積み重なっていくため、できるだけ信託報酬が低い商品を選ぶことが大切です。
信託報酬は運用の対価としてかかる手数料であることから、インデックスファンドよりもアクティブファンドの方が高くなる傾向にあります。
信託報酬の高安を決める際に、目安となる数値は、以下の通りです。
投資信託の種類 | 信託報酬 |
---|---|
国内インデックスファンド | 0.5%以下 |
国内アクティブファンド | 1.0%以下 |
海外インデックスファンド | 0.75%以下 |
海外アクティブファンド | 1.5%以下 |
上記の数値以下の信託報酬を定めている投資信託から、商品を絞り込むと良いでしょう。
純資産残高
信託報酬から投資信託を絞り込んだら、純資産残高を確認します。
純資産残高とはその投資信託が持っている資産の合計額であり、投資信託自体の規模を表します。
純資産残高の規模が大きいと、それだけ投資家たちからお金を集めていることを意味しているため、その投資信託が人気で支持されていることを示唆するのである。
なお、純資産残高の目安は、30億円以上あると安心であるといわれ、10億円を下回ると途中で運用が中止される可能性が高まる。
したがって、投資信託を選ぶ際には、純資産残高が30億円以上でなおかつ、金額の残高が右肩上がりに増え続けている商品が理想である。
運用成績
運用成績の期間が3年以上あることを確認します。
なぜなら、3年以上運用期間が設定されていない場合、その投資信託が本当に優れたパフォーマンスをあげているのか、十分な判断ができないからです。
理想としては5年以上であり、過去3年以上の投資信託に絞り込んだら、ベンチマークや似ている投資信託と比較して、運用成績の良し悪しを判断します。
同じような種類の投資信託について比較が終わりましたら、最も運用成績の良い投資信託を選びましょう。
まとめ
投資信託の種類は豊富にあるが、投資方針を決定してから、投資スタイルを明確化することで絞り込める。
あとは信託報酬ができるだけ低くて、純資産残高が多く、運用成績が3年以上で優れたパフォーマンスを上げている投資信託を選ぶと良いだろう。
また、実際に投資信託を購入してみたものの、どの様に運用して良いか悩んでいる方もいらっしゃるのではないだろうか。
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