新型コロナウイルス感染症の世界的な流行にともない、株式市場では歴史的な暴落が起こった。
多くの投資家が損失を出す一方で、年間40%以上のリターンを叩き出したヘッジファンドがある。
株式市場が大きく変動したにもかかわらず、なぜいくつかのヘッジファンドは、大きな儲けを出すことができたのだろうか。
この記事では、ヘッジファンドが市況によらず、儲かる理由について、具体例を挙げながらわかりやすく解説していく。
ヘッジファンドの平均リターンが高い理由について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてほしい。
ヘッジファンドのリターンが高い理由
ヘッジファンドの平均リターンが高い理由としては、ヘッジファンド特有の事情によるところが大きいと言える。
具体的な理由を説明していこう。
運用規制が厳しくない
ヘッジファンドが儲かる最大の理由は、運用規制が厳しくないことにある。
ヘッジファンドは、不特定多数の投資家を対象とする投資信託とは異なり、資金の出し手を少数に限定している。
資金の出し手が少なくなると、運用手法や運用対象にかかわる制限が緩和される。
その結果として、さまざまな投資戦略を取れるようになるのだ。
たとえば、株や債券に加えて先物や商品のような金融派生商品を投資対象としたり、レバレッジをかけた取引や、市場が下落した時に儲かる空売りなどを活用することができる。
運用規制が厳しくないことで、市況に合わせて柔軟に投資戦略を組み立てられるため、ヘッジファンドの平均リターンは高くなるのだ。
運用成績がファンドマネージャーの報酬に直結している
ヘッジファンドを運用するファンドマネージャーの報酬形態は、運用成績に一定率をかけた成功報酬からなる。
基本的には、1年間の収益目標を超えた分の利益に対して10~20%が報酬として支給される。
運用成果に比例してファンドマネージャーが得られる報酬金額は大きくなるため、投資家とファンドマネージャー双方の利害が一致している。
逆を言えば、成果が上がらないと報酬は一切発生しないため、従来の投資信託のファンドマネージャーと比較すると収益追求に対するモチベーションが異なる。
ヘッジファンドの運用成績がファンドマネージャーの懐事情に直結しているのだ。
解約数が少ない
ヘッジファンドの解約数は公募の投資信託と比較して少なくなる。
この理由は、元々の投資家が少数であることに加え、解約にいくつかの制限があるからである。
通常、ヘッジファンドでは「ロックアップ期間」や「ゲート条項」のような解約制限が設けられている。
「ロックアップ期間」とは運用資金の現金化ができない期間のことであり、1年間解約自体が不可能であるものと、一定の手数料を払うことで解約が可能であるものが存在する。
また、「ゲート条項」とは投資資金の引き出し制限のことであり、四半期ごとの解約可能額を25%までに制限するルールを定めたものとなる。
どちらの解約制限もヘッジファンドの運用資産額を固定するものであり、突然の換金に迫られない、安定した運用を可能にしている。
解約数を少なくすることで、運用戦略を変更する必要がないため、高いリターンを維持することができる。
ヘッジファンドに投資するには
平均リターンの高いヘッジファンドに投資するには、どのような方法があるのだろうか。
ヘッジファンドは私募型ファンドであるため、広告出稿に規制がかけられている。
そのため、インターネット上に詳しい情報が出回ることはなく、相談や紹介が一般的となっている。
国内の投資家がヘッジファンドに投資する具体的な方法としては、以下のようなものがある。
金融機関に相談する
証券会社や銀行のような金融機関に相談することで、ヘッジファンドに投資することは可能だ。
ただし、国内の金融機関がヘッジファンドに直接投資する金融商品を販売することは、金融庁によって制限されている。
そのため、国内の金融機関からヘッジファンドに投資するためには、「フィーダーファンド」か「ヘッジファンド型の投資信託」のいずれかの金融商品を購入する必要がある。
「フィーダーファンド」とは、ヘッジファンドに少額から投資するために組成された投資信託のことだ。
「フィーダーファンド」に投資することで、間接的にマスターファンドであるヘッジファンドに投資することになる。
また、「ヘッジファンド型の投資信託」とは、国内の運用業者によって組成された、ヘッジファンドのように運用する投資信託のことである。
「フィーダーファンド」を活用した投資は販売会社を経由することから、手数料を含めた中間マージンが取られる。
そのため、投資家が受け取る平均リターンは低くなる可能性がある。
また、「ヘッジファンド型の投資信託」は、運用履歴の短いものが多く、運用成績が優れているものばかりではない。
金融機関に相談してヘッジファンドに投資する際には、上記のような点に注意する必要がある。
直接問い合わせる
自身が投資したいヘッジファンドに直接問い合わせる方法も有効だ。
ヘッジファンドの公式ホームページから直接問い合わせを行い、ファンドの担当者と面談し、問題がなければそのまま契約となり、ヘッジファンドに投資することが可能となる。
投資するまでの間に中間業者を挟まないため、投資するヘッジファンドと同等の平均リターンが期待できるであろう。
日本のヘッジファンドであれば言語の問題はないが、海外のヘッジファンドであれば、当然のことながら英語での対応が必須となる。
また、フィーダーファンドを通さない分、最低投資金額は上がる傾向にある。ファンドによっては数億円以上の投資資金が必要になるだろう。
IFAに相談する
IFAとは、「Independent Financial Advisor」の頭文字をとったものであり、日本語で「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と呼ばれる。
IFAは、特定の金融機関に所属していないため、投資家に寄り添った中立的な立場で資産運用のアドバイスを行う。
海外ファンドを購入する時には、IFAが代理店として契約の窓口になることが一般的であり、相談することで、ヘッジファンドに投資する方法を紹介してくれる。
実際のところ、IFAの助言を受けてヘッジファンドに直接投資することができれば、投資助言手数料以外の中間マージンが発生することはない。
したがって、投資家は相応の利益を受け取ることができるであろう。
注意点としては、相談するIFAには当たりはずれがあることだ。
海外ファンドの専門家であることに加えて、日本語のサポートが充実している必要があり、信頼できるIFAを選ぶことが何よりも大切になってくる。
まとめ
ヘッジファンドの平均リターンが高い理由は、運用規制や報酬形態など、ヘッジファンド特有の事情に根ざしたものであることが、お分かりいただけたのではないでしょうか。
また、具体的にどのようなヘッジファンドへ投資を行ったら良いか悩んでいる人も多いだろう。
そのような方は、「わたしのIFA」に相談をしてはいかがだろうか。
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